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- プログラミングと中小企業診断士の勉強について

2022.12.10

2022.12.15

中小企業診断士

財務会計の小問集合【中小企業診断士】

このページでは、中小企業診断士試験の財務会計で出てくる用語の理解と暗記のために、独自に問題を作りそれを載せています。

経営分析

収益性分析

自己資本利益率のこと。その企業が持つ資本でどれだけ効率的に儲けたのか。(株主が出資した資本でどれだけの利益を得たかを表す)

ROE=当期純利益 / 自己資本 × 100

売上高に対する利益の割合

売上高に対する売上原価の割合。単純に「原価率」とも呼ばれる。この値は低いほど良いとされる

総資本事業利益率(Return On Assets)のこと。総資本利益率ROI(Return On Investment)のひとつで、資本に対してどれだけの利益を得たかを表す。

 

ROA=事業利益/総資本×100

事業利益=営業利益+受取利息・配当

効率性分析

棚卸資産の消化速度を表していて、この率が高いほど消化(販売)速度がはやいということである

棚卸資産回転率=売上高/棚卸資産

経営資本をどれくらい効率的に使って、売上高を得ているかを表す。

経営資本回転率=売上高/経営資本

参考:経営資本=流動資産+固定資産−建設仮勘定−投資(その他資産)

安全性分析

企業の支払い能力を判断する指標で、「流動比率」より評価が厳しい。100%以上であることが好ましい。

当座比率=当座資産 / 流動資産 × 100

当座資産= 現金及び貯金+受取手形+売掛金+有価証券

(棚卸資産は含めない)

短期的な支払義務(1年以内に返さないといけない負債)に対して、短期的な支払手段(1年以内に現金化できる資産)をどの程度の割合で持っているかを表す指標。理想は200%以上。

流動比率=流動資産 / 流動負債 ×100

 

一年を超えて運用される固定資産が長期資本によってどれくらい賄えているかを表す。会社経営する上で「資金の流れ」を考えると、回収に長期間かかる資産は、長期の資金で賄うのが理想。

値は100%以下が理想。

管理会計

例えば売上高が2倍になったときに、利益も2倍になるわけでない。「売上(生産量)によって変化する原価(変動費)」と「売上が2倍になっても変化しない原価(固定費)」がある為分けて考える必要がある。

利益も損失も発生しない売上のこと。プラマイゼロ。

S −aS −FC =0

損益分岐点売上高(S),変動比率(a),固定費(FC)

 

実際の売上高に対して、損益分岐点売上高がどのくらいの割合を占めているかを表す。80%以下が理想。

式:損益分岐点比率=損益分岐点売上高/売上高×100

意思決定会計

一年後の将来価値=現在価値+現在価値×金利,

=現在価値×(1+金利)

つまり、毎期のキャッシュフローが同額の時に、年金現価係数が使えて計算できる

手元にお金がいくら増えて、減ったか。

正味キャッシュフロー=CIF(現金収入)−COF(現金支出)

※法人税を無視した場合

正味キャッシュフロー=(CIF −COF)*(1-o.4)+減価償却費*0.4

補足:減価償却費を加算する理由は、タックスシールド(設備投資の費用分、会計上の利益を減少させて、その結果、法人税が節約される)を計上するため

企業財務論

企業価値=株式価値+負債価値

※企業価値の最大化は株価の最大化とほぼ同義である

配当性向とは、配当の支払いをどれくらい余裕を持って行えているかを表す。

配当性向=配当金総額/当期純利益×100

Earnings Per Share。一株当たりの当期純利益を表す。

EPS(円)=当期純利益/発行株式総数

Price Earnings Ratio.株価収益率。株価を1株当たりの当期純利益(EPS)で割る。

PER(倍)=株価/1株あたり当期純利益

例:PER(10倍)=株価(1000円)/1株あたり当期純利益(100円)

→株価相当額を10年で回収できることを表している

例:PER(1倍)=株価(1000円)/1株あたり当期純利益(1000円)

→株価相当額を1年で回収できることを表している

Book-value Per Share.1株当たり純資産額。

BPS(円) = 純資産額/発行済株式総数

Price Book-value Ratio.株価を1株当たりの純資産額(BPS)で割ることによって表す。

PBR(倍)=株価/1株当たり純資産額

例:PBR(10倍)=株価(1000円)/1株当たり純資産額(100円)

→株価は1株当たり純資産額の10倍の値段がついていることを表す。数値が低いほど割安。

※満期までの期間をn年とする。

割引債とは、満期までに利息の受け取りがない。

※クーポン(利息)の受け取りを年1回としたとき

利付債とは満期までの一定期間ごとにクーポンを受け取れる+満期に償還金額もゲット。

FCF=税引後営業利益+減価償却費−運転資金増加額−投資額

※税引後営業利益=営業利益×(1−税率)

運転資金増加額=当期運転資金−前期運転資金

借入金と株式の調達にかかるコストを加重平均したもの。

E:自己資本の価値、rE:Eの資本コスト、D:他人資本の価値、rD:Dの資本コスト、t:税率

補足:負債による資金調達は、利息の支払いによる節税効果が生まれるため「(1-税率)」を×ことに注意

Soichiro

Web制作会社でデザインやコーディングを担当しています。趣味は筋トレ、お絵描き、旅行です。

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